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樺太作戦（からふとさくせん）は、日露戦争最後の戦い。アメリカ合衆国大統領の講和勧告後、日本は講和談判を有利に進めるためにロシア領の樺太に侵攻し占領した。 ==背景== 樺太占領は、参謀次長長岡外史の次長就任以前からの持論だった。しかし、1904年（明治37年）9月8日には、長岡が立案した樺太攻略案は不裁可となった。1905年（明治38年）3月22日に大本営で樺太遠征準備の会議が開かれたときも、海軍などの反対で実現には至らなかった。 日露戦争を最後まで戦い抜く国力がない日本は、ロシアとの講和を模索した。5月27日の日本海海戦勝利後の5月31日、外務大臣小村寿太郎は駐米高平公使に訓令を発し、米大統領セオドア・ルーズベルトに、日露講和につき友誼的斡旋を希望する旨申し入れるように命じた。6月1日、高平は大統領にこの訓令を伝えた。6月6日、米国は日露双方に対して、 「日露両国のみならず文明世界全体の利益のため、講和会議の開始を切望する」との内容のルーズベルト公文書を渡した〔出典：古屋哲夫『日露戦争』中央公論社、1966年〕。 6月7日、ロシア皇帝はルーズベルトの停戦勧告を受け入れるとの返事があった。ロシア皇帝の意向は、日本軍により樺太が占領される以前に講和を実現したいとのことであった〔出典：外務省編『小村外交史 上』新聞月鑑社、1953年〕。 日本の首脳部では樺太占領は消極的だったため、長岡外史参謀次長は満州軍総参謀長の児玉源太郎陸軍大将に協力を依頼、1905年6月14日、児玉より、講和談判を有利に進めるために、樺太占領を勧めるとの内容の電報があった。6月15日に至って、樺太作戦の件が政府・統帥部の協議で決定し、6月17日に明治天皇の裁可が下り、新設の独立第13師団に出動命令が下された。 一方、樺太ではサハリン島漁業組合の高井義喜らがコルサコフ長官ケルバおよび陸軍駐屯アルチスキー大佐を訪問して在留邦人の安全と保護の約束を得ていた。ケルバ長官は高井に特別優待許可証を授けて便宜を図り、在留邦人の引き上げの際には個人的に食糧を用意し涙ながらに邦人との別れを惜しんだ。樺太での日ロ両国民の関係は良好だったが政府は配慮しなかった〔出典：能仲文夫『樺太アイヌの足跡』第一書房、1983年〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「樺太の戦い (1905年)」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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